電気をリアルタイムで見える化。節電、省エネを楽々実現するオンライン・デマンドモニタリングシステム

カテゴリー: 電気の見える化 Page 2 of 3

電気の「見える化」で我慢の節電ではなく楽々節電活動を!

費用対効果のある節電(賢い節電)


経費節約の節電から価値を生み出す積極的節電

賢い節電というテーマで書きます。実際のところ震災直後のころからすると、節電の熱意は下がってきています。しかし意外にも一回身についた節電の習慣は忘れられてはいないようで、当初の「ガマンの節電」は「賢い節電」になって定着しているようです。「電気の見える化」をした企業においては自然に節電ができているようなのです。

ここでまず、節電についておさらいしておきましょう。節電にはピークを抑制する節電と日々の電力消費量全体を減らす節電があります。これは区別して取り組む必要があります。

基本的に「電気の見える化」はこのピークデマンドを下げることに威力を発揮するのですが、やはりそれでも企業においては日々節電を意識することが重要で電気の無駄遣いは減ってきます。

しかしながら本当に意味のある節電は、電力のピークを下げる(気を付ける)ことにあります。日々の電力消費量を減らすことを節電活動によって下げるというのは実際にはほとんど意味のないことが多いのです。ここを間違えてしまうと「ガマンの節電」となり苦しいものになってしまいます。

たとえばエレベーターやエスカレーターなどを間引いているビルなど今でもたまに見かけますが、実際に不便な思いをした割には節電の効果は低いものです。もともと電力消費量は全体の2、3%しかなくこれを節電したところで節電効果としては大した意味はありません。これでは不満だけが募ってしまいます。

またOA機器などの待機電力カットも手間がかかる割には効果が薄い。コンセントごとの電力消費量を計測したりすることに意味はありません。最近の電化製品は待機電力対策がとても進んでおり、数ワット以下であることも珍しくありません。いちいち主電源を切ったりコンセントを抜いても、たいした効果はありません。

どちらかというと、電力消費量全体を減らす節電をするためには電力設備の見直しを必要とすることが多いのでそこをきちんと見極める必要があります。たとえば照明でいえばLEDライトに交換するなどです。(※ただしLED照明への交換の場合必ずしも効果があるとは限りませんので現場に応じた検証は必要です)

節電対策としては、どのようなものに電気を多く使っているか把握しておくことが重要になります。

夏場のピーク時の分野別の電力消費量を資源エネルギー庁の資料からここにグラフ表示しておきます。重要なのはピークをシフトすることです。ピークカットではありません。ガマンの節電は必要ないのです。

ところで、最近「デマンドレスポンスによるアグリゲーター」を聞いたことがありますでしょうか?これはピークデマンドを削減することによって電気の基本料金を下げることに留まらず、電力システムの負荷調整に役立てることによってさらに積極的に利益を得ようという動きなのです。(北海道電力のデマンドアグリゲーター募集経費節約の節電から価値を生み出す積極的節電です。これについては別途コラムを書く予定にしています。

オフィス

オフィス電力消費量グラフ

オフィス電力消費量グラフ

一般的なオフィスビルにおいては、日中(9時~17時)の電力消費が多く、夜間の電力消費は 日中に比べて30%~60%程度となります。 また、ピーク時の電力消費の割合は、空調が約48%、次いで照明が約24%、OA機器が16%を 占め、これらを合計すると全体の約88%となります。

節電スマートナビ プレゼンがYou Tubeにアップされていました


制作したのは大分のさとう電機管理技術者様です。電気の見える化によってデマンドピークを抑えるだけでなく、電気使用量も減らすことが重要だと言っています。

これがデマンド管理図だ 

デマンドと電力使用量の1年間の履歴グラフ

プレゼンで徹底紹介 その2

電気の見える化(見せる化)


電気の見える化というのは聞いたことがあるかもしれません。

しかし、電気の見せる化は初めてでしょうか?ここでは東大の江崎浩教授の言葉(なぜ東大は30%の節電に成功したか)の言葉を拝借しています。この著書で江崎教授は、事業所が導入すべき節電対策の10項目の第一番目に、1電力使用量のオンラインかつリアルタイムの見せる化を上げています。でも、この東大のグリーンICTプロジェクトで実現したシステムのようなものは高機能で高額なのでは?と思われたかもしれません。心配いりません。日本の中小企業、ベンチャーをどうようのシステムを独自に考え安価に実現しました。
下記の文章では「電気の見える化」になっています。しかし、電気は「見える化」ではなく「見せる化」が必要でした。ODMSは電気の使用量を見せる化いたします。


「電気の見せる化」は簡単に実現出来ます。高額な投資も必要ありません。実際に電気の見える化をして節電の成果を上げた企業様からうれしいお便りが届いておりますのでホームページに掲載いたします。

大変ご無沙汰しております。
日毎に春らしくなってまいりましたが如何お過ごしでしょうか。

おかげ様でこの冬の節電対策にデマンドモニタリングシステムが大いに効果を発揮して前年度実績を大きく下回る事ができました。デマンド値(58kwh→34kwh:41%低減)実績は添付資料参照願います。

1月~2月にかけては気温が低い時にデマンド警報が出るたびにエアコンの運転を一時的に停止したりして寒い中で社員の協力により達成することができました。節電に対する社員の意識付けにもデマンドモニタリングシステムの運用が大きな成果をもたらせたように思われます。ありがとうございました。

菱和電気計装株式会社  佐藤保彦
〒676-0008
兵庫県高砂市荒井町新浜2-13-30
TEL 079-442-1082 FAX 079-442-1156
3月21日15時23分
デマンド実績グラフ(PDF)

実際作夏「電気の見える化」を実施した企業の中には、「本社の決済」なしに試しに入れてみようという感覚で工場が先に電力の見える化を実現してしまったところもあります。ODMS-001(オンライン型デマンドモニタリングシステム)は、(その企業にとって)本社決済を要するほどの金額ではなかったのです。結果はどうだったでしょうか?予想以上だったという声が届いています。この声は間もなく皆さまの元に届けられることでしょう。⇒※活用事例

しかし、当社のODMSは単にコストパフォーマンスが良いだけという製品ではありません。デマンドモニタリングシステムの特徴は、リアルタイムでWeb画面に(電力)デマンドをグラフ表示し、デマンド予測によって警報メールを発することを可能にしたことです。

ところで「電気の見える化」はどうして節電に有効なのでしょう。「見える化」という言葉を最初に使ったのはトヨタ自動車と言われています。それまでにも「可視化」という言葉はあり、生産管理においては可視化の有効性は知られていました。しかし「トヨタの見える化」は「可視化」という言葉の意味以上のものがそこに含まれていると言われています。

トヨタにあっては、「生産管理上問題があったら、問題を見えるようにするだけでよい、解決策は見つける必要がない、問題が見えるようになった時点で問題は解決される」という考え方があります。これがトヨタの見える化の真髄だと筆者は理解しています。

このトヨタの「見える化」の考え方の応用性は非常に高く、その中には「見るだけダイエット」のようなものもあります。自分の体重をきちんと記録する、ダイエットに必要なのはそれだけです。無理な食事制限もありません。でもその方法はリバウンドが少ない確実なダイエット方法として一定の支持を受けているのです。

電気の見える化が有効なのもこれと似ています。企業が無理な節電に励む必要が大幅に軽減されるのです。同じ節電をするにしても、何も見えない暗闇の中でするのとは違い、常に「見える化」されているので楽なのです。したがって、節電のリバウンドする心配もなくなります。

このように有効な電気の見える化ですが、広く普及するには高額な商品でした。しかし、今夏ODMS-001(オンライン型デマンドモニタリングシステム)が発売されたことでこの常識が覆されようとしています。

●電気管理技術者様は、ODMSを使いこなすことにより、「節電、省エネのプロ」と呼ばれるようになることが可能です。
●もし、企業様がODMSの導入したいと考えて、ODMSの使い方を熟知した節電エキスパートの紹介をご希望の場合は当社まで連絡をください。しかし、企業様はODMSを導入して「電気の見える化」を体験されることでそのような助けなしに自ら節電活動を行えるようになることでしょう。

参考:


東京大学の江崎浩教授は、事業所が節電で導入すべき10か条の第一に電気使用量のオンラインかつリアルタイムでの見せる化をあげています。

なぜ東大は30%の節電に成功したのか?

なぜ東大は30%の節電に成功したのか?

単なる節電で終わらせない決意

単なる節電終わらせない決意 東大 江崎浩教授

事業所が節電に導入すべき10か条

事業所が節電に導入すべき10か条 東大 江崎浩教授


ODMS活用事例1(有限会社サンユーテック様)
ODMS活用事例2(菱和電気計装(株)様)
ODMS活用事例3(清水電気管理事務所様)
ODMS活用事例4(さとう電気管理事務所様)
ODMS活用事例5(チヨダエンジニアリング㈱様)

ODMS活用事例7(株式会社友和様)

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