コミュニティーエネルギー研究所

ODMSは警報に電話連絡を対応しました。

節電警報システムには「メール」ではなく「電話連絡」へのすすめ

世の中の「節電の見える化のシステム」のアラームはメールが主流である。もちろんいつも現場にいるなら「パトライト」など警報ライトやブザーも節電には有効なツールと言えるだろう。ただ管理する人がいつもそこにいられるとは限らないし、さらに警報ライトや警報ブザー自体設置が簡単だとは言えない。

そもそもメールを警報システム一般に組み込むのはしんどいと思う。特に年配者には。メールは本来時間が出来た時に見るものという観念がある。リアルタイムで反応すべきものではないのだ。それをリアルタイムで反応することを前提にしたシステムを構築してしまうと日々見えないストレスの圧力にさらさることになってしまう。自分で作ってきていうのは気が引けるのだが、これは前からずっと指摘されてきたことである。

そこが電話と違うところである。電話だったらすぐに出ることが前提だし適切に電話で警報を出してくれることは有り難いはずなのだ。そのことに気付いたのでODMSには電話での節電警報を機能として追加することにした。

※使った分の電話料金がかかる。電話はメールとは違い一回なると次がなるまで5分のインターバルがある。

ODMS(on-line demand monitoring system)

by コミュニティーエネルギー研究所

ODMSの特徴と機能について

ODMSは、電気の使用量を1分単位でグラフ表示して可視化するシステムです。これは近年「電気の見える化」と呼ばれることが多いのですが「電気の見える化」と呼ばれるためには少なくとも次の3つの条件を備えていなければならないと考えています。

1.リアルタイム（1分単位）でグラフ表示

2.デマンド予測(30分単位）をして、使い過ぎに警告を出す

3.モバイル端末などで、いつでもどこでも見える

もちろんこの他にもグラフの見やすさとか様々な要素はあるわけですが、いずれにしても1分単位のデータでないとそれは非常に使い勝手の悪いものになってしまいます。

私たちの提案は次の図の説明から始めます。図をちらっとみてピンと来た方は、（そうでない方も）どうぞ先をお読みください。すでに日本でもDR（デマンドレスポンス）によるビジネスが始まっています。新電力としてこのデマンドレスポンスの事業に参入しているところはまだ少ないようですが、デマンドレスポンスこそは「電力システム改革」のキー概念の一つです。日本でも電力システム改革の波は着実に押し寄せて来ています。デマンドレスポンスとは何でしょうか？新電力にとってこのビジネスの何が重要なのでしょうか？

1.DRアグリゲータービジネスの勧め

このビジネスに参入するにはデマンドを正確にモニタリングしコントロールしなければなりません。しかしこのデマンドを正確にモニタリングすることがこれからの電力ビジネスにとって要（かなめ）中の要なのです。（下記の図は今夏の北海道電力のアグリゲーター募集にあったものをほとんどそのまま模倣しました。）

今夏も電力供給がひっ迫していた北海道電力と九州電力がアグリゲーターを募集して電力のピークをしのぎました。（北海道電力のデマンドアグリゲーター募集）電力需要のピーク時において、デマンドレスポンスによる需要抑制ほど確実な方法はありません。考えてみて下さい。もしこのアグリゲーターに契約している需要家が普段通りの電力対応だったとしたら、逆に電力のピークを押し上げる方向に行動していたかも知れません。それが通常のデマンドよりも引き下げる方向で行動してくれるのですから。